自宅住所を公開しなくてすむ
個人事業で自宅で仕事をすることは可能ですが、自宅住所や電話を公開することで、営業の電話や顧客からの電話が休日、
夜も関係なく対応しなければならなくなる可能性があります。
そのほか、自宅まで直接訪問してくることも考えられます。
その点、レンタルオフィスはレンタルオフィスの住所を事業所の住所として使えるので、名刺やウェブサイトなどに自宅の住所を載せずにすみます。
そのほか、引っ越し時でも手続きなどの手間が省け、とても便利です。
一等地にオフィスを構える
都心の一等地にオフィスを構えるのはビジネス面でも非常に有効ですが、土地が高く、とてもコストがかかります。
レンタルオフィスならば、都心の一等地が安く借りる事ができビジネスチャンスも広がります。
起業スタートしてからは、取引先に信用されなければ、顧客を拡大していくことができません。
そこでまず、信用されるためにビジネスではかかせない名刺です。
この名刺に書かれている住所が都心の一等地であったら、取引先の方にまずは驚かれるでしょう。
それだけ、名刺の住所は威力があるのです。
会議室・打ち合わせ室の共有
取引先との打ち合わせや商談には、自宅や外出先ではできませんので、やはり会議室などの個室スペースが必要になってきます。
一般の賃貸オフィスや貸事務所内にもこういったスペースを確保しなければならないので、事務所内の大きさも考えなくてはなりません。
その点、レンタルオフィスには、会議室や打ち合わせ室が共有スペースとしてあり。必要な時だけ使用できるので、共有することでコストダウンが可能です。
オプションサービスに注意が必要
デメリットとしては、初期費用は安いですが、さまざまなオプションのサービスがあるため料金システムを把握していないと、
知らない間にサービスを利用していて課金されていたというパターンもあり、通常のオフィスでの経営費用と変わらないということもあります。
そして、レンタルオフィスの企業が倒産・廃業してしまうと、登記の変更など手続きをしなければならいため、手間がかかります。